仮想通貨クアンタム（QTUM）とは？将来性、特徴をわかりやすく解説

「QTUM（クアンタム）」は、2016年に設立されたブロックチェーンプロジェクトで、ネイティブトークンも“QTUM”と呼ばれます。開発は Qtum Chain Foundation が進めており、2017年9月にはメインネットをローンチしました。

このプロジェクトの目標は、ビットコイン（BTC）の安全性と、イーサリアム（ETH）のスマートコントラクト機能をうまく融合させたチェーンを作ることです。つまり、両者の強みを持ちながら、欠点を補い合うことを目指しています。

QTUM の基本スペック
イーサリアムとの比較
QTUM の特徴・強み
将来性と見通し
まとめ：QTUM の位置づけとこれから

QTUM の基本スペック

項目	内容
発足／設立	2016年（Qtum Chain Foundation）
メインネットローンチ	2017年9月
発行上限	約 107,822,406 QTUM
承認方式（コンセンサス）	Proof of Stake（PoS）方式
使用技術／特徴	UTXO モデル（ビットコイン由来）、スマートコントラクト（イーサリアム型）など

イーサリアムとの比較

QTUM を理解するために、イーサリアム（ETH／Ethereum）との比較が非常に役立ちます。以下の表に主な違いと共通点を示します。

比較項目	QTUM の特徴	イーサリアム（ETH）との比較
スマートコントラクト機能	QTUM はイーサリアム型のスマートコントラクトを実装可能。条件付きの自動取引や分散型アプリを動かせる。	Ethereum はスマートコントラクトという機能の先駆者で、多くの DeFi やNFTが動く環境が成熟している。
残高管理方式：UTXO vs アカウントモデル	QTUM は UTXO（未使用トランザクション出力）モデルを採用。これはビットコインで使われている方式。匿名性やトランザクション追跡の難しさなどで利点あり。	Ethereum は “アカウントベースモデル”。ウォレットアドレスに残高が記録され、取引履歴がより直線的に追える。追跡性・可視性が高いが、匿名性・プライバシーの面で UTXO ほどではない。
コンセンサス方式	QTUM は PoS（ステーキング方式）。電力消費が少なく、環境への負荷やコストが抑えられる。	Ethereum は “The Merge” を経て PoS に移行。Ethereum もこの点では QTUM と方向性が共通。とはいえ、ネットワーク規模・エコシステムの広さでは Ethereum が圧倒的。
開発およびエコシステムの規模	QTUM は中規模。開発者コミュニティやパートナー企業との連携があるものの、DeFi/NFT/etc. のアプリ数では ETH と比べるとかなり少ない。	Ethereum は数多くのアプリやプロジェクトで使われており、世界中で開発者・ユーザーの支持を受けている。
将来性・用途	QTUM はビジネス用途や企業との連携、ブロックチェーンを業務に使いたいプロジェクトでの採用を見込んで設計されている。スケーラビリティ改善、軽いウォレット（ライトウォレット）対応など“使いやすさ”を重視する動きあり。	Ethereum はその技術の先進性ゆえアップデートが頻繁。Layer2 拡張、シャーディング、DeFi／NFT での豊富なユースケースなど、用途・応用先が非常に幅広い。

イーサリアムに関しては過去記事でも紹介しています。

bit-plus.net

QTUM の特徴・強み

QTUM が他のアルトコインと比べて持っている強み。

安全性と匿名性のバランス
UTXO モデルを採用していることで、ビットコイン型の安全性や匿名性の一部を保ちつつ、スマートコントラクトなどの複雑な機能も動かせる。初心者として「セキュリティを重視したいが、ただ取引するだけでは物足りない」という人にとって魅力的です。
エネルギー効率・運用コストの軽さ
PoS を採用しており、ETH のように PoW 時代のような大量の電力消費を必要としません。参加者として stake（ステーキング）で報酬を得ることも可能。
柔軟性のあるチェーン設計
“Account Abstraction Layer（AAL）”や “Decentralized Governance Protocol（DGP）” といった機能を持ち、ブロックチェーンの設定（例：ブロックサイズや手数料方式など）を調整可能にしている設計が、将来のアップデートや拡張性に対する柔軟性をもたらしています。
国内での取り扱いと認知度
日本国内でも取引所に上場していたり、取引対象になっていたりすることから「購入・売却が比較的しやすい」点があります。評価の良い取引所で扱われているという安心感があります。

将来性と見通し

ポジティブな見通し

大企業との提携やクラウドプラットフォーム（たとえば AWS／Google Cloud）との協業があり、ビジネス用途での採用可能性が指摘されている。
ライトウォレットの提供など、「ユーザーが手軽に使える」インターフェースの整備が進んでおり、普及を伸ばす要素。
PoS の採用により運用コスト・電力コストが低く抑えられ、持続可能なネットワーク運営を志向している。

注意すべき懸念

ETH や他の大手チェーンとの競合は非常に強く、技術面やエコシステムの広さで QTUM が追いつくには時間と資源が必要。
流動性の不足や取引所のサポート状況に変化が生じる可能性。
市場全体の規制の影響を受けやすい。仮想通貨全般に言えることですが、国ごと・地域ごとに暗号資産に対する法律・税制・規制が異なるので、それによる影響も無視できません。