BitPlus

勝ち組になるための仮想通貨紹介ブログ

仮想通貨USDT(テザー)とは?仕組みや購入方法を解説

多くの仮想通貨(暗号資産)はボラティリティが大きく、米ドルや日本円などの法定通貨と比べると、決済などでの実用性で劣るという難点を抱えている。価格の急上昇・急降下で「ギャンブルみたい」と感じる方も多いはず

そうした難点を解消するため、法定通貨コモディティ(商品)などに価格が連動する仮想通貨「ステーブルコイン」が開発された

今回取り上げる「テザー(以下USDT)」は、世界で最初に生まれたステーブルコインであり、米ドルの価格に連動するように設計されている

この記事ではそんなUSDTの主な特徴や米ドルとの連動状況、保有のメリット、危険性などを紹介ししていく

1. USDT とは?“常に1ドル”を目指す仮想通貨

  • 正式名称・概要
    USDT(ティッカー:USDT)は、Tether Limitedという会社が発行する「ステーブルコイン」です。『1 USDT=1ドル』を保つ設計です

  • ステーブルコインとは?
    ステーブルコインは、価値が安定しやすいように設計された仮想通貨。裏付け資産によって以下の種類に分類されます

    種類 裏付け資産の例
    法定通貨担保型 USDT、USDC、BUSD 等
    暗号通貨担保型 DAI 等
    アルゴリズム FRAX、UST 等
    商品担保型 PAXG(ゴールド等)

    USDT は米ドル担保に基づく典型的な法定通貨担保型ステーブルコインです

 

ステーブルコインについては下記記事でも紹介しています。

bit-plus.net

 

2. USDT の重要な特徴と役割

価格安定性(1 USDT = 1 USD を維持)

USDT は「約1ドル」を常に目指す設計で、仮想通貨の価格変動リスクを避けたい方に非常に適した通貨です

世界で最も使われるステーブルコイン

USDT はステーブルコイン市場で最大規模。市場シェアは60~70%以上、使用者は数億人に上ります

さまざまなブロックチェーンに対応

Ethereum や TronBitcoinOmni layer)など、複数のネットワーク上で発行されることにより、さまざまな場面で使いやすい通貨となっています

法定通貨の代わりに利用されるケースも

人口においては USDT を実質的な“お金”として利用する地域もあり、スイス・ルガーノ市では法定通貨のように受け入れられています

3. USDT の長所:こんな場面で役立つ

  • 価格が安定しているため、仮想通貨間の移動(BTC ⇄ ETH)にも安心感があり、海外取引所での送金や一時避難に使われます。

  • 流動性が非常に高いため、取引のたびに売り手・買い手を探す必要が少なく、スムーズに取引できます。

  • 世界中の取引所で“ドル代わり”として導入されており、使える場が非常に広いです。

  • DEXなど DeFi(分散型金融)でも、ステーブルな資産として利用されやすいです

4. 注意すべきポイント・リスク

透明性に関する不安

  • Tether は常に「USDT は完全なドル裏付けあり」と主張してきましたが、第三者による監査が十分とは言えず、資産の裏付けの実在性に疑いの声があります

規制への脆弱性

  • EU の MiCA(暗号資産市場規制)など、新たな規制の対象となる可能性があり、市場環境が変化するリスクもあります

マネーロンダリングや不正用途との関係

  • USDT は一部では資金洗浄や制裁回避の手段としても使われたとして、規制当局の懸念が拡大しています

非公式市場の取引追跡困難さ

  • ブロックチェーン上の透明性とは裏腹に、USDT は多数の取引が非公式市場で行われ可視化が難しく、規制や監視が追いついていない状況もあります

5. USDT と経済への影響

興味深い研究結果ですが、2025年第1四半期時点で、Tether は米国債(Treasury Bills)を約 985 億ドル分保有しており、米国の1.6%ほどを占める非政府最大級の投資主体になっています。この影響により、米国の1か月物国債利回りを約24ベーシスポイント押し下げたと報告されています

6. まとめ:USDTとは、仮想通貨の「安定の要」

USDT(テザー)は、「仮想通貨だけど安定して使える」ことが最大の魅力です。仮想通貨市場の中で欠かせない存在として広く支持されており、以下の点でとても重要な役割を果たしています

  • 安定性のある資産として、急激な価格変動から資産を避難させる手段になる

  • 取引の潤滑油として、取引所間や通貨間の移動を迅速にし、市場の流動性を支える

  • 金融インパクにおいても、デジタル資産から国債市場まで影響を及ぼすポテンシャルあり

ただし、透明性・法規制・不正利用リスクといった課題にも注意を向けながら、使用や投資判断を行うことが重要です